日本独自の手漉き和紙の技は世界でも高く評価されながら、後継者不足と原材料の調達に不安を抱えている。伝統を守る技術者を支援するため、文化庁、自治体などは新たな施策を打ち出して少しずつ将来への道を開きつつある。父娘で技術を伝える奈良県吉野町の「宇陀紙」。後継者の育成に早くから取り組みながら販路を広げる島根県浜田市の「石州和紙」。和紙の産地は2月から本格的な生産シーズンに入った。貴重な文化財を守り伝える修理を支えようと、使命感を持って継承に取り組む技術者と原材料の生産、確保の現状を産地から紹介する。
絵画や古文書など文化財の修理には、伝統的な技術だけでなく、科学の「技」も生かされている。
虫食いの穴などを補うためには、絵や文字が書かれている本紙に近い補修紙が必要になる。適した補修紙を選ぶには、文化財の制作年代や色、手触りによって判断してきたが、現在は試薬を用い顕微鏡で調べる「繊維組成試験方法」が一般的だ。
高知県立紙産業技術センターは、1980年頃から国宝などの文化財に用いられている紙の試験を手がける。多い年で年間400件ほど調査する。楮や雁皮、三椏などの原材料を繊維の長さなどの特徴と試薬で判断する。竹を漉いたとみられていた紙が試験によって楮の紙とわかった例もあるという。
素材開発課の有吉正明さんは「繊維をこまかく切って漉かれている紙もある」と調査の難しさを説明する。「分析は適切な補修紙を用意するための出発点。やりがいも責任も感じる」と話す。
技術者らで作る「国宝修理装潢師連盟」（京都市）は、2016年から同センターで研修を始めた。22年からは、古文書だけでなく近現代の木材パルプも分析できるよう講座をスタートさせ、人材育成に乗り出した。同連盟の宇都宮正紀理事は「各工房で基礎的な分析から、補修紙の紙漉きまでできるよう今後も取り組む」としている。
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文化財修理に欠かせない和紙や生糸といった原材料の確保や、確かな技術を持った職人の育成を支援するため、文化庁は2022年度から「文化財の匠（たくみ）プロジェクト」に取り組んでいる。
文化財修理に使う用具や原材料は、生活様式の変化や技術革新によって、文化財以外での需要が減っている。このような原材料であっても安定的な供給が実現するよう、文化庁が生産者らに対する生産支援を実施している。今後は修理に不可欠な原材料のリストも公表する。
伝統文化を守る優れた技術「選定保存技術」については、保持者と保存団体を増やすことを目指している。保持者数は今年〔2024年〕1月1日現在で62人（2021年比4人増）、保存団体は38団体（同4団体増）になった。選定保存技術に親しみを持ってもらうための通称の付与も検討している。
文化庁の三輪善英・文化財第一課長は「文化財保護の体制は綱渡りの状態が続いている。引き続き、危機感を持ってプロジェクトを進めたい」と話している。
（2024年3月3日付 読売新聞朝刊より）
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